昨年末に弊社のホームページ上で無料公開した、「初心者の為の株式投資法レポート」を公開いたします。
株式投資で上手くいっていない方も、是非ご覧下さい。
弊社ホームページ上では、ＰＤＦ形式でレポートを公開しております。
プリントアウトしてお読みになる場合には、是非そちらを御利用下さい。
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株式初心者のガイド役〜株式市場センター
10年間で資産は200倍！（ヤフー）
ヤフー・ヤマダ電機・セブン＆アイHDに投資していれば・・・| - | 上場時に投資 していれば・・ | 現在の資産 | 資産増加率 |
| ヤフー（4689） | 200万円 | 4億1123万円 | 約205倍 |
| ヤマダ電機（9831） | 105万円 | 5120万円 | 約50倍 |
| セブン＆アイHD（3382） | 180万円 | 1億2482万円 | 約70倍 |
上記の表にもあるように、株式投資には大きな夢があります。もしも10年前、たとえ少額でもヤフー（4689）に投資していたら、今では大きな資産を保有していたでしょう。このようなチャンスは、過去何度も訪れていた事が証明されています。ヤマダ電機やセブンイレブン（現在のセブン＆アイHD）などが良い例です。
多くの投資家が株式投資を行っていたにも拘らず、上記のように大きく資産を増やせた方は、実際には非常に少数であったのが現状ではないでしょうか。では、上手く運用できた方と上手くいかなかった方の違いは何処にあったのでしょうか？
※当レポートの趣旨
大きく成長する企業（銘柄）を見つけ出すには、どのような技術や情報が必要だったのでしょうか？
例えば、北海道を地盤にして事業展開していたニトリ（9843）が、国内でトップの大衆向け家具・インテリア販売チェーンに成長する事を誰が予想できたでしょうか？
大きく成長する企業を早期に発掘するには、市場や企業を分析する専門的な知識や技術が必要なのです。また、ヤフーのような「夢」を現実のものとする為には、株式投資において最低限必要な「情報」や「技術」があるのです。分散投資や損切り（ロスカット）、市場動向の把握などが代表的なものとして挙げられます。※本文中でも説明しております。（後日公開予定）
弊社では、資産形成をするための情報に特化したサービスを提供しております。初心者の方にも、安心して株式投資による資産形成を行っていただく為のサービスです。
当レポートは、これから株式投資を始めようと考えている方及び株式投資を行っているが上手くいっていない方への「株式投資で上手に資産運用するために！」また「何故、株式投資が上手くいかないのか？」という疑問にお答えする為のレポートであり
●大きく成長する銘柄を探し出す手掛かり
●大きく成長する銘柄を手にする可能性を高める為に
●基本的な投資技術（知っておくべき投資技術）
●重要な情報を入手するには
●情報を有効に活用
などを、お伝えしております。
資産を大きく育てる可能性を手にする為には、最低限何が必要であり、どのように情報や技術を活用するのかという事を、お伝えしたいと思います。
●株式投資に必要な、最低限の投資情報及び投資方法
〜株式投資の可能性〜
冒頭でも記述いたしましたが、株式投資の可能性として、ヤフーを例に挙げてみたいと思います。下記にもあるように、ヤフーは1997年の上場当時と比べ、株価は205倍にもなっているのです。これは株式投資だからこそ見られる夢ではないでしょうか。
| - | 上場当時 | 現在 |
| 売上高 | 12.6億円（1998年3月期） | 2125.5億円 （2007年3月期） |
| 株価 | 244円（1997年11月4日）※ | 50,200円 （2007年12月27日終値） |
上記の表にもあるように、ヤフーの売上高と株価を上場当時と比較すると、売上高は約170倍、株価は約205倍にもなっております。上場当時にヤフーに200万円を投資していたら、現在ではなんと4.1億円という財産を築けたのです。
★成長市場にある可能性
上記のヤフーのように、今後大きく成長する銘柄を一つでも早い段階から保有できたら、将来に大きな資産を形成する事が可能です。
このヤフーの成長には、時代を大きく変える事になるインターネットの普及という背景がありました。この様に時代が変わる時、そこには大きなチャンスがあるのです。セブンイレブンやヤマダ電機が、それまでに無かったコンビニエンスストアや家電量販店という形態で需要を獲得し、業績を拡大させていった時も、ヤフーと同様に大きく時代が変わった時であると言う事ができます。
時代の変化と共に（または変化を促す事で）今後成長が見込まれる市場には、ヤフーと同じような企業が出現する可能性が十分に考えられます。環境関連やネット関連（モバイルインターネットやMVNO市場など）、今後成長が期待される様々な市場（業界）に大きなチャンスがあると言えるのです。
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レポートは情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入など投資勧誘を目的とするものではありません。最終的な投資判断は、必ずお客様ご自身の判断と責任のもとで行ってください。
