今回は、弊社のホームページ上でも公開している「2008年投資戦略レポート」を公開いたします。
ホームページでは、PDF形式にて公開しておりますので、プリントアウトしてお読みいただく際には、そちらを御利用下さい。
当社ホームページはこちら
株式初心者のガイド役〜株式市場センター
2007年の運用成果は？
今年1年、皆さんは何回売買して、どの位の運用成果でしたか？
大半の方は、短期売買を何回も繰り返したものの、「大きな成果が得られなかった」、もしくは「大きく資産を減らしてしまった」のではないでしょうか？
それでは、ただ疲れただけで、労力や時間が無駄になってしまいます。しかし、銘柄を絞ってわずか数回の売買で資産を何倍にも出来るのであれば、今までのような苦労も無く財産を築けます。では、実際にそのようなことが可能だった例を挙げておきます。
ヤマダ電機（9831）は、わずか3回の売買で資産が100万円から15億円に！
?1989年の上場後の安値1,050円で購入：1,050円×1,000株＝105万円
1990年8月の高値4,200円で売却： 4,200円×1,000株＝420万円
?1992年8月の安値460円で購入： 460円×9,100株＝418.6万円
1996年7月の高値3,480円で売却： 3,480円×9,100株＝3,166.8万円
?1997年12月の安値970円で購入： 970円×32,600株＝3,162.2万円
2006年1月の高値15,590円で売却： 15,590円×97,800株＝15億2,470万円
※2002年11月に1株→3株の株式分割を実施、株数が3倍になっています
※売買手数料は考慮していません
上記のように、わずか3回の売買で105万円が15億円以上、資産は1,452倍となるのです。あくまでも理想的な売買を行った場合の例ですが、理想を追求しなければ、実現も出来ません。また、そのまま保有を続けていても1991年3月に1：0.3の無償増資、2002年11月に1株→3株の株式分割を行っており、当初の1,000株は現在3,900株に増加しています。そして、2007年12月27日終値13,130円ですから、現在の資産は13,130円×3,900株＝5,120万円となります。このように、中長期で成長していく銘柄であれば、そのまま保有していても資産は48.7倍、上手く運用すればわずか3回の売買で資産は1,452倍まで膨らんでいます。しかし、このようなチャンスは、テクニカル分析だけを行っていたのでは、手に入れることは出来ません。当然、ヤマダ電機の業績拡大と株価の上昇を先読みして投資する必要があります。
ヤマダ電機は、今では誰もが知っている大手家電量販店で、売上高1兆4,000億円を超える大企業です。現在のように、誰もが知っている状況になってからでは、投資妙味は無くなります。しかし、上場当時に当社の成長を予想して投資していれば、バブル崩壊で相場全体が大暴落となっていても大きな利益を得ることが可能だったのです。
当時、家電製品といえば家電メーカーの系列販売店（いわゆる町の電気屋さん）から買うことが当たり前の時代でした。そこに、当社のような量販店が大量仕入れ・大量販売、豊富な品揃えと価格競争力で攻勢をかけました。その結果、消費者のニーズを捉えた安い家電製品が広がって行き、現在の世の中では当たり前の存在となっていったのです。このように、株式投資で大きな利益を得ようと考えるのであれば、いかに早い段階で成長企業に投資するかにかかってきます。
今年だけに限っても任天堂（7974）は3.8倍！
また、今年1年間に限っても任天堂（7974）だけに投資を行っていれば、資産を3.8倍に増やすことが可能でした。また、任天堂は単位株で購入した場合、当初でも300万円近い金額が必要であったため、弊社ではプチ株での購入を推奨してきました。下記は、プチ株を利用して100万円分投資していた場合の参考例です。
?2007年1月4日の安値29,810円で購入： 29,810円×33株＝983,730円
2007年2月1日の高値36,050円で売却： 36,050円×33株＝1,189,650円
?2007年2月28日の安値29,480円で購入： 29,480円×40株＝1,179,200円
2007年7月26日の高値61,800円で売却： 61,800円×40株＝2,472,000円
?2007年8月17日の安値46,700円で購入： 29,810円×52株＝2,428,400円
2007年11月1日の高値73,200円で売却： 73,200円×52株＝3,806,400円
上記のように、株価は1月4日安値29,810円から11月1日高値73,200円まで1年弱で2.4倍、12月26日現在でも2.2倍となっていますが、売買を3回行うだけで資産は3.8倍まで増やすことが可能だったのです。
2007年の株式市場は、3回の暴落を経験し日経平均の年間騰落率は-10.3％、ジャスダック平均-19.3％、ヘラクレス指数-34.0％、マザーズ指数-27.8％と各市場とも大幅下落となりました。（12月27日現在）しかし、上記の任天堂だけに絞って投資を行っていれば、悪い環境の中でも大きく資産を増やすことが可能だったのです。
任天堂もヤマダ電機同様に、今までに無かった発想で急成長を遂げています。ニンテンドーDSは、脳トレシリーズや動物とのふれあい、料理など従来のゲームには無かった発想で、誰にでも簡単に楽しんでもらうコンセプトで大ブレイクしました。しかも、主婦層や高齢者層、ゲームから遠ざかっていた休眠層の需要を開拓し、ゲーム人口を飛躍的に拡大させています。しかも、ヤマダ電機は国内1億3,000万人の需要に応えて成長しましたが、任天堂は世界66億人に広がる可能性を秘めています。また、ニンテンドーDSと同じコンセプトで、今までに無い遊び方を提供しているWiiも、インターネットとの接続で様々なビジネスの展開が期待されます。今後も、さらに成長する可能性を秘めており、動向がますます注目されます。
2008年相場では、視点を変えて大きなチャンスを掴みませんか？
株式投資を行う上では、このような成長企業に大きな流れを捉えて投資を行うことがいかに重要かということがお分かり頂けると思います。短期売買をする場合でも、数多くの銘柄を何回も売買して勝ち負けを繰り返すよりも、銘柄を絞ってほんの数回売買するだけで大きな利益を得た方が効率的なのではないでしょうか？ほんの少し視点を変えるだけで、得られる成果も大きく変ってくると思いますので、2008年はぜひこのような視点を持って、取り組んで頂きたいと思います。
では、2008年相場はどうなるのか？
弊社では、原油価格や原材料コストの上昇を価格転嫁できる外需関連企業や、新興市場の好業績銘柄が選別物色される展開をメインシナリオとして考えております。特に、インターネットがWiiを始めとしたゲーム機や様々な機器に接続され、数多くのビジネス展開が想定されることや、モバイルネットも3G携帯電話の普及により利用者が急拡大しています。これらに関連する企業は、今後大きく成長する可能性を秘めており注目されます。
弊社では、任天堂のブレイクが日本国内に留まらず世界にも広がって行き、今後大きな成長が見込める企業として2006年10月23日に24,470円で推奨しました。そして、2007年の年初にも今年の有望銘柄の筆頭として目標株価5万円、株価28,850円で強く推奨し、ホームページ上でも無料の推奨レポートを公開しました。また、5月の決算レポートでは、目標株価を第1段階7万円、第2段階10万円に上方修正して、株価39,800円で追加購入を促してきました。弊社の想定通りに急成長を遂げ、株価も大幅上昇となりました。
弊社では、2007年の任天堂に続き、2008年も大きく変貌を遂げる可能性の高い銘柄を順次ピックアップして会員サイト内で公開して行きたいと考えております。新しい年を最高の1年にするために、ぜひ弊社のサービスをご活用ください。また、サービス内容は下記のとおりです。
弊社会員サイトの紹介
【中長期推奨銘柄】
弊社最大の特徴でもあり、中長期的に大きな成長が見込める銘柄を独自の手法で投資判断します。随時、決算レポートや報告レポートで継続的に個別企業をフォローアップしていきます
【短期推奨銘柄】
今、何を買うのか？をズバリ判断します
【日本株戦略レポート】
相場の大きな流れを捉えた投資戦略や業界動向レポート、その業界の中での注目企業の紹介などを行います
【本日の投資戦略】
前日の日・米の市況動向を解説し、中長期戦略や短期戦略を日々解説します
【IPO銘柄情報】
IPO全銘柄のブックビルディングへの参加判断と初値予想、上場日以降テクニカル分析を行います
【厳選ポートフォリオ】
弊社の戦略銘柄を中心に5〜10銘柄程度に絞込み、タイミングを見計らいながら売買のシミュレーションを行います
【第2回初心者シミュレーション】
株初心者がプロのアドバイスを受けながら、50万円の元本で運用シミュレーションします（近日中に組み入れ開始予定）
一人でも多くの方に、株式投資を通じて資産形成をして頂きたいと思い、株初心者から中・上級者に至るまで、すべての方に対応しサポートいたします。上記全てのコンテンツが閲覧可能で、月額3,000円というリーズナブルな料金でご利用頂けます。また会員のコースは、3ヶ月コース9,000円、6ヶ月コース17,000円、12ヶ月コース34,000円でご用意しております。
当社ホームページはこちら
株式初心者のガイド役〜株式市場センター
厳選株式情報無料メールマガジン（まぐまぐ殿堂入りメルマガ）
IPO株式市場センター無料メルマガ登録画面へ
レポートは情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入など投資勧誘を目的とするものではありません。最終的な投資判断は、必ずお客様ご自身の判断と責任のもとで行ってください。
